« 新幹線の先頭が破損した事件に対する一つの疑問 | トップページ | レバレジット・プレート境界地震モデルによれば次の東南海大地震は極めて大きなものとなろう。 »

2018年6月18日 (月)

日本は本格的に大地動乱の時代に突入 原発は止め、オリンピック、万博もやめるべし。海外投資を積極的にすべし。

 昨日、群馬で地震があり何とも嫌な予感出した。群馬は地震被害の極めて少ない地域として有名な地域である。いよいよこれで東南海や首都直下地震が近くなったと私は思った。
 今日は驚くことに大阪で直下型の地震が発生した。1995年の阪神淡路の地震の動きは東に向いていた。それが大阪方向に移動したのが今回の結果なのだろう。
 関西から中部の地震に関しては金折理論を私は妥当と考えている。金折さんのマイクロプレートの発想は素晴らしいと思う。
彼は中部・関西の地震に注目しマイクロプレートとブロック境界との概念を出した。また、活断層に関しても自発的に動くものと「お付き合い」的に動く断層の概念を1995年に既に出している。
 お付き合い断層は熊本地震でみられ、近年、注目を浴びている。
 それは別として、阪神淡路の動きは東に向かっていた。今日の地震はその延長方向で起こった。まさにブロック境界地震である。
 次は京都南部から湖西がやはり怖いと私は思う。
 阪神淡路もそうですが今回の地震も長期的には東南海地震の前震であろう。東南海地震は2030年前後との話がある。
 私は万博は止めるべきだと思う。また、当然、オリンピックも止めるべきであると思う。開催中に地震が起こったら暴動になると思う。多くの外国人はとても耐えられないだろう。そのへんを認識する必要がある。
 それと原発の時代ではない。
 話は飛んで、今の日本がすべきことは海外の資産を買うことだろう。土地でも株でも米国債でも買うべきだ。
 膨大な日本国債を活用し外国の国際や株を買うべきだ。また、土地も買い耕作もできるようにすべきだ。
 大地動乱時代の日本民の避難先にするのも一つの方策だ。中国人の民族移転を見習うべきだ。
 日本民族を国内に留めておくのではなく、活躍の場を広く世界に向けさせる必要がある。それは大被害を受けた時の日本を救うものとなろう。
 年金も国内株を買うのではなくドイツや北欧、英国、米国の株を買うべきだ。国内の会社が地震で潰れても海外の会社から年金の資金を受け取れるようにすべきだ。
 日銀の莫大な資産を米国債や米国株にして日本が被災した時の復興資源とすべきだ。東南海大地震で日本が最貧国にならないようにあらゆる対策を立てるべきだ。
 オリンピックや万博に投入する金で海外の資産を買うことが大事だ。
 万博会場が海に埋もれては何の価値もない。
 しっかり長期展望から国債も、投資もすべきだ。
 
 

« 新幹線の先頭が破損した事件に対する一つの疑問 | トップページ | レバレジット・プレート境界地震モデルによれば次の東南海大地震は極めて大きなものとなろう。 »

地震・断層・火山・地層・地学」カテゴリの記事

最近の記事

無料ブログはココログ