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2019年5月10日 (金)

東南海大地震は遠くないだろう。鉄道を始め、交通インフラは短距離運用も可能にすべし。

 本日の宮崎沖の地震は東南海大地震の前震であろう。2038年前後と言われた東南海大地震はそれより早くなる可能性が出てきた。

 私は、レバレジット・プレート境界地震モデルを2011年に考案した。要すれば、大陸のプレートを梃子と考えると日本列島沿いに起こる巨大な地震と、それに先行して発生する内陸地震が統一的に説明できるとの説である。元々は石橋さんの説の改良版である。つまり、『大地動乱の時代』のp112の改良版である。

 熊本地震も阪神淡路もプレート境界で起こる巨大地震の前震であると私は考えている。

 何れにしろ、東南海大地震は確実にくる。その対策は幾つもある。私は、被害者対策、支援等を考えた時、交通インフラは短距離運用も可能とする必要があると思う。

 例えば、震災後の新幹線の運用は九州から東京を強化するのではなく、短距離での運用できるようにすることが好ましい。飛行場に関しえ言えば、内陸の飛行場の強化を図る必要がある。海沿いの飛行場は破壊されるだろう。

 それにしても日本の空港は海の近くに作りすぎた。関空は東南海でどうなるのだろう。跳ね上がるのだろうか。それとも沈降するのだろうか。

 何とも過酷な時代を日本は迎える。日銀のETF買いはどうなるのだろうか。日銀が無限に日銀券を発行して日本企業を助けるのだろうか。大企業は、欧米の巨大企業を今のうちに買い、大地震が起こったら、配当を日本に送るシステムを構築する必要がある。日銀も本格的に東南海地震対策を行う必要がある。

 堤防で海岸を囲うことも一つの対策かも知れないが、経済界も東南海の巨大な被害対策を具体化する必要がある。

 

 

 

 

 

 

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